【2021年最新版】日本の平均年収は?性別・年代別・業界別で徹底解剖!業種で5,000万円も差が出る?!就職・転職前に必ずチェックしておきましょう。

経済
いくお
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就職、転職などを検討している人によって、所属する業種の年収などが気になると思います。

日本全体の平均給与、業種による違い、雇用形態による違い、年代による違い、性別による違いなど様々な切り口で平均給与を整理しています。

この記事を読むことで、キャリアを考える上での参考データになると思います。

どのような統計データで確認しているのか、データを見る前にチェックしましょう。

日本の賃金に関する統計データはいくつか存在しています。

統計データについては、下記にまとめていますので詳しくない方はこちらも参照してください。

# 私も調べながら整理したものですが。。。

本記事は、どういう目的で調べられた統計データを拠り所としているのかの理解につながります。

日本の平均年収は、約436万円. (過去40年分の推移をグラフ化)

国税庁が発行している、「民間給与実態統計調査結果」からグラフ化したものです。

過去の推移をみると、1997年の約467万円をピークに減少傾向にありましたが、近年では微増しています。

雇用形態別、平均年収は? 正規雇用、非正規雇用で年収は2倍も差が出ている.

雇用形態別に、「平均給料」「賞与」の内訳をグラフ化しました。

正規雇用と非正規雇用では、大きく傾向が異なることがわかります。

正規雇用では、給料が増加傾向にありますが、非正規雇用ではほとんど横ばいであり、賞与の割合も低い傾向にありそうです.

非正規社員の割合が増加傾向

正規雇用と非正規雇用で、年収の差があることが分かりました。

長期的なトレンドを見ると、正規雇用の割合が減少し、非正規雇用の割合が増加傾向にあります。

年代別にみると、65歳以上の雇用が非正規従業員へと変わっていることがわかります。

55歳から64歳以下においても、非正規への割合が増加していますが、近年では横ばい、あるいは、漸減傾向にあります。

全体の平均年収が、2013年にかけて減少しているのは、雇用形態がか変化しているなど構造的な変化もあるのかもしれません。

性別の平均年収は、男性539万円、女性295万円と2倍の差がある.

性別に確認すると、男女の年収は大きく異なっていることがわかります。

破線は、男女計の平均値です。

男性は、約540万円で、男女計の平均より上回っていますが、女性は大きく下回っていることが分かります。

とはいえ、厚生労働省が発表している「賃金構造基本統計調査」によると、男女間賃金格差は、徐々に改善されているようです。

先ほど、雇用形態により給与に差があることを示しました。

女性の年収が低いのは、男性と女性で雇用形態が違うからでは?と思われるかもしれません。

こちらも確認しておきましょう。

確かに、男性と女性で正規従業員の割合は異なっているようです。

男性は、ほぼ8割に対して、女性は、ほぼ5割で推移しています。

しかしながら、賃金差は雇用形態だけではないかもしれません。

【出典】国税庁 民間給与実態統計調査結果より作成

男女別の正規従業員、非正規従業員の平均給与をグラフ化したものです。

平均年齢は同じですが、勤続年数は男性が約13.9年、女性が10.3年と若干異なっています。

有意差を求めたわけではありませんが、給与の差額をみると、男性と女性で差があるように見え、

性別による給与水準差は、雇用形態以外にも理由がありそうに感じます。

年代別、平均年収は50代が最も高い.

年代別、平均給与は50代にかけて、上がり続け以降は減少傾向にあります。

最も高い年代は、50代前半の約524万円となっています。

年代別年収も、性別に確認しておきましょう。

年代別平均年収の傾向は男女で大きく異なる。差は縮まりつつあるも依然として大きい.

男性は、50代後半がピークとなり、約680万円となっています。

一方、女性は、ピークが存在せず、25-30歳の約320万円から横ばいとなっています。

男性のピークの約半分と大きく格差があるように思います。

業種別の平均年収は? エネルギー関連が高く、サービス業が低い傾向. 平均給与は、5,000万円も差が出る!!

業種別の平均給与が高い順に整理しました。(平成30年時点)

※1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与となります。

No.業種区分平均給与(千円)
1電気・ガス・熱供給・水道業7,590
2金融業・保険業6,313
3情報通信業6,224
4製造業5,195
5建設業5,015
6学術研究,専門・技術サービス業,教育,学習支援業4,979
7不動産業,物品賃貸業4,459
8運輸業,郵便業4,446
 業種平均4,407
9複合サービス事業4,370
10医療,福祉3,972
11卸売業,小売業3,830
12サービス業3,633
13農林水産・鉱業3,116
14宿泊業,飲食サービス業2,506
【出典】国税庁 民間給与実態統計調査結果より作成

また下記の図からもわかるように、業種によって賞与の差もありそうです。

ただし、あくまでも、スナップショットでしかないので業界の動向を追っていくことが重要です。

また、上記は統計データの「民間給与実態統計調査」を参考にしていますが、利用上の注意点があります。

業種別の賃金の差をより正確に確認したい場合は、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を確認した方がよいかもしれません。

(2) 業種の分類に当たっては、調査対象事業所の属する企業の業種により分類したのであって、事業所の業種によっていない。例えば、会社の事業が鉄道で、別に不動産業を経営している場合、標本事業所の業種が不動産業であっても、その業種区分は「不動産業,物品賃貸業」ではなく「運輸業,郵便業」としている。

国税庁 民間給与実態統計調査 4 利用上の注意 より引用

(3) 標本事業所を抽出する際に、業種区分や雇用形態別(役員、正規、非正規)によらないで、事業所の従事員数等の区分によって層別している。したがって、電気・ガス・熱供給・水道業等の業種や、雇用形態別(役員、正規、非正規)でみた場合の、標本事業所数の非常に少ない箇所の計数の精度は低くなっている。

国税庁 民間給与実態統計調査 4 利用上の注意 より引用

業種別の時系列も確認しておきましょう

長期的な視点も確認するため、自系列で各業種をグラフ化します。

勤続年数が1年未満の人も入っているため、上記のグラフの値とは若干異なる部分もありますがご了承ください。

破線が全業種の平均ですので、破線よりも上にある業種は高い給与水準の傾向にあるといえます。

エネルギー関連

金融・卸関連

「宿泊業,飲食サービス業」は、「卸売業,小売業」から分割。

「不動産業,物品賃貸業」は、「金融業,保険業」から分割しています。

製造業関連

【出典】国税庁 民間給与実態統計調査結果より作成

サービス業関連

農林水産・建築業関連

最頻値は、340万円.

300万円以下の割合が多く、最も多いのは、300-400万円となっています。

まとめ

今回、日本の平均給与について調べてました。

ご自身が所属する業種や雇用形態などを踏まえ、現状、どのような立場にあるのかを相対的に把握できるようになったと思います。

あくまでもマクロ視点での傾向なため、ミクロ視点では当てはまらない人もいると思いますが、

今後、就職、転職する際には、ある種の参考データになると思います。

コメント

  1. […] 【2021年最新版】日本の平均年収は?性別・年代別・業界別で徹底解剖!業種で5,000万円も差が出る?!就職・転職前に必ずチェックしておきましょう。いくお就職、転職などを検討して […]

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